経営幹部のためのDX戦略 実践力養成コース
- 価 格
-
154,000円(税込)
/140,000円(税抜)
- コースコード
- RC0385
- 期 間
- 2日
- 時 間
- 9:30~17:30
開催日程
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コース概要
真のDXを実現したい経営幹部のための実践研修
急速にデジタルテクノロジーが進展し、社会・産業構造が大きく変化するイノベーション3.0の時代において、経営幹部がDXを推進するために必要な知識・スキルを養います。
DXを推進する企業は増えていますが、実際に変革(トランスフォーメーション)を達成できている企業はまだ多くありません。日本企業の約3割が既にDXを推進できているという調査結果(※)もありますが、その目的は主に既存事業のコスト削減であり、新たな事業・サービスの企画・開発には力を入れられていません。さらに、DXを推進する上でのトップ5の課題は、人材・スキルの不足、戦略の不足、DXを受け入れる企業文化・風土の不足、DX推進体制の不明確さ、予算の不足です。
つまり、デジタル化の第一歩は踏み出しているものの、その先のデジタル戦略推進や変革をどう進めていけば良いかが分からなくなっている企業が多いのが現状です。この研修では、変革を実現するために以下の3点に取り組みます。
1)経営幹部として知っておくべきDXの基礎を学び、DX推進の土台を築きます。
2)自社の課題・戦略、真のDX推進方法、次世代を担う人材の育成や人材戦略について体系的に学びます。
3)他社事例や受講者同士のディスカッションを通じて、自社の未来を創るための「真のDX戦略」を構築します。
※「企業IT動向調査2024」日本情報システム・ユーザー協会(JUAS)
到達目標
・DXの基礎知識を習得する。
・自社や業界の課題・戦略・真のDX推進方法、人材の育成や人材戦略について理解する。
・自社の未来を創るためのDX戦略を構築できる。
トレーナーからの一言
DXを前進させるためには、リーダーの特別な関与とオーナーシップが不可欠です。現在、日本の多くの企業でデジタル化が進んでいますが、本当のトランスフォーメーション(変革)はこれからです。ぜひ、本研修での学びを活かして「真のDX戦略」を構築し、あなたの企業に革新をもたらしましょう!
前提条件
特にありません
対象者
・部長をはじめとした事業経営者および候補者
・取締役・執行役員・経営幹部の方々
・DX戦略や企業戦略を担う方で、デジタル・ITの部門ではない方
コース内容
<1日目>
1.時代の流れ(WHY)
1-1 時代の変化
ワーク1:外部環境変化への脅威としての認識
1-2 ICT変革を振り返る
ワーク2:企業競争力を高める経営資源の獲得・活用
2.トランスフォーメーション(変革)とは(WHY)
2-1 DXとは何を意味するのか
2-2 変革とは何を意味するのか
2-3 組織はなぜ変わらないのか
ワーク3:自社の企業文化・風土
3.自社の課題・戦略の方向性を見出す(WHY・WHAT)
3-1 DXの5段階モデルで自社の課題を洗い出す
(1)デジタイゼーション、デジタライゼーション、デジタルトランスフォーメーション
(2)日本企業の事例研究
(3)各段階を進むための成功要因
ワーク4:自社は、DXのどの段階?
3-2 デジタル競争戦略の方向性を見出す
(1)エコシステムとは
(2)データが主役の時代
(3)API
(4)デジタル・エコシステム
(5)プロダクション・エコシステム
ワーク5:自社のプロダクション・エコシステムのアイデアは?
(6)コンサンプション・エコシステム
ワーク6:自社のコンサンプション・エコシステムのアイデアは?
(7)デジタル競争戦略
ワーク7:自社のデジタル競争戦略を描く
<2日目>
4.自社の変革推進の経路を見出す(WHY・WHAT)
4-1 デジタルがもたらす価値
4-2 DX実現に向けたITシステム
4-3 フューチャーレディーに向かう4つの経路
ワーク8:自社はどの変革経路を主導すべきか
5.重要なデジタル技術(HOW)
5-1 日米調査にみるDXを推進する人材
5-2 DXロードマップの構築
(1)トップチームを動機づけし、ビジョンについて合意を形成する
ワーク10:自社のデジタルビジョンを考察する
(2)変革の対象範囲を適切に定める
(3)ビジネスリーダーが「可能性」を定義する
(4)目標達成に必要なリソースを特定する
(5)現在および次の10年に向けたケイパビリティを構築する
(6)DXロードマップは経営陣にとって契約書である
(7)DXは究極の企業内チームスポーツである
(8)デジタル化推進に必要となる体制
ワーク11:自社のDX推進体制を考察する
ワーク12:自社における人材戦略を考える
こんなご要望にもおこたえします
見積もりを発行してほしい
見積書の発行は可能です。発行方法は以下のとおりとなります。
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コース名、日程、人数をご記入のうえ、「問い合わせフォーム」にてお問い合わせください。> 問い合わせフォーム - お申し込み時に、見積書を希望される場合
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適格請求書(インボイス)に対応していますか?
対応しています。
- 適格請求書発行事業者登録番号:T8010001012283
- 請求書の主な記載内容:適格請求書発行事業者の登録番号、適用税率、税率ごとの消費税額等
※消費税は税率毎の合計金額に対して計算します
自社向けに、日程や内容の一部を変更して開催したい
ご要望に合わせた内容でカスタマイズしたコースを開催できます。 事前に、弊社の経験豊富なコンサルタントが、お客様のご要望をおうかがいし、最適なトレーニングをご提案いたします。 詳細は、お気軽にお問い合わせください。> 問い合わせフォーム
講師に来てもらい、自社の会議室などを会場にして開催したい
お客様のご指定場所でのコース実施ができます。機材の準備から講師の派遣まで、弊社ですべて行いますので、ご安心してお任せください。
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